当塾のマスクフリー化について(05/11以降)

当塾では2022/05/11から
教室内をマスクフリー化しています

マスクフリーとは:

  1. 指導者(福嶋)は原則としてマスクを着用せず授業を行う
  2. 生徒のマスク着用は「任意」とする(が、できるだけ外す)

なぜマスクフリーなのか:

  1. 人間が人間と向き合うときにマスクをするというのは基本的に無礼な行為である
  2. オミクロン株はほとんどが無症状・軽症であるから、コミュニケーションを阻害するような過剰対策は早期にやめるべきである

    ▲表)クリック/タップで拡大。重症/死亡の欄に注目、ただでさえ0や1桁のオンパレード。そして、死者数はコロナ以外の持病等が死因と思われるものも全て含まれている点に注意。表記されている以上に実際の死亡率は低い(参照記事ことになり、”未だインフルエンザより致死率が高い”という見方には大いに疑問が残る(ページ下部掲載の読売記事も参照)。
  3. 指導者のマスク着用は生徒にとって大きなデメリットになっている(指導者のメッセージが表情から伝わりにくい)
  4. 生徒のマスク着用は指導者にとって大きなデメリットになっている(生徒の心情や理解度が表情から伝わりにくい)
  5. 当塾は感染リスクが非常に低い環境にある
    (1)当塾は「8m×14m(112平米),高さ3m」という非常に広く開放的な教室であり、かつ、そこに平均10名前後の人間しか在室していない
    (2)常時2箇所の窓を開けてサーキュレーターにより強制換気を行い、同時に機械換気も常時行っている
    (3)生徒がしゃべる機会は非常に少ない(生徒同士の対話活動は皆無であり、かつ個人の発言機会も非常に限られている)

    当塾教室(その他の写真はこちら)。最前列(画像右側)はコロナ禍以降、机を置いていない|クリック/タップで拡大

  6. 指導者のしゃべる量は非常に多いため、マスクをしていると呼吸困難となり、身体に不調をきたす(詳しくは動画参照)
  7. 私福嶋がマスクをしようが外そうが同じことである(私が常駐している部屋に一歩足を踏み入れた時点で運命共同体であり、もし私が感染していたとしたら、マスク有無にかかわらず感染するでしょうという話)
  8. 諸外国ではマスク義務解除後も陽性者数の顕著な増加が見られない(画像はテレ朝news22.4.24より。画像クリック/タップで拡大)
  9. 表情を隠すことが当然になっている閉塞的なこのマスク社会を変えるには、他人任せではなく個々人が積極的に行動する必要がある
  10. あなたは、見えないものを見すぎではありませんか?

お願い,及び補足事項:

  1. 在籍のみなさまには以上の各要素をご理解いただき、これまでどおりの通塾をお願い致します。
  2. 今後またリスク(強毒性・重症化率)の高い変異株が蔓延するようなことがあれば、そのときはあらためてマスク着用を必須とすることもあり得ます。感情的な「反マスク」ではなく、理性的な「マスクフリー化」であるということです。ただし、あくまでウィルスの「強毒性」のみが基準であり「感染者数」については基準ではありません。
  3. 世間には「反マスク反ワクチン」を掲げる過激な人も散見しますが、私福嶋は決して「反ワクチン」ではありません。既に3回の接種を終えています。
  4. 咳エチケットの指導は、コロナ前から頻繁に行っていました。今後も行っていきます。
  5. 授業冒頭に行っていた検温は、今後撤廃します(これまで一度も発熱例に出あっていないこと、無症候感染も多いことなどが理由)。

読売新聞:2022/05/05(元記事)「オミクロン株」私権制限に見合わず 無症状が大半 ――大阪大特任教授 大竹文雄氏(抜粋:一部表現を読みやすく修正済)

大竹文雄 京都大卒。大阪大院経済学研究科博士前期課程修了。同大博士(経済学)。同大院教授などを経て、現職。専門は行動経済学。政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会メンバー。著書に「行動経済学の使い方」など。京都府出身。

第6波のきっかけとなった新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」は、私権を制限するほど、リスクのあるウイルスだとは思えない。感染力は強いが、重症化の危険が大きいのは65歳以上の高齢者と基礎疾患がある人で、感染しても大部分は無症状か軽症だ。

ワクチン未接種の子供たちに感染が広がり、学級閉鎖や休校が相次いだが、子供たちはほぼ重症化していない。現在の新型コロナ対策は、多くの子供・若者の教育や交流の場を奪い、人生にマイナスの影響を与えている。この2年間で結婚件数は約11万件も減った。結婚数が減れば、未来の子供の数も減る。若い世代では自殺者数も増えた。

厚生労働省の助言機関は3月にオミクロン株による致死率が「季節性インフルエンザより高い」と分析したが、実際にはそれほどの違いはない。大阪府や神奈川県などの調査では、コロナ関連死の主因の半分近くが、老衰や誤嚥性肺炎といった新型コロナ以外の疾患だ。これは、コロナ関連死が「コロナで療養開始後10日間以内に亡くなったすべての人」を対象としていることが大きい。

新型コロナの感染症法上の分類は、季節性インフルエンザと同じ「5類」相当に変えるべきだ。2類相当では、特定の医療機関にしか患者を入院させられないため、病床不足が起きやすく、入院先の調整や感染者数の把握などで保健所の負担は重くなる。濃厚接触者の自宅待機など、周囲への影響も大きい。5類相当とすれば、入院先が広がって病床不足が解消され、保健所の負担も大幅に軽減される。

意識が行動を制御するのではなく、行動が意識を制御する。ここがポイント。/私は変わりました。あなたも変わりましょう。変わることは、恥ずべきことではない。誇るべきことです。

 

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